過去の産物である財務諸表を頼りに経営分析や先行きを予測しようとしても限界があります。そこで、財務会計ベースの付加価値から過去の活動の蓄積によって生み出された現在の付加価値を差し引き、現在働いている社員の活動によって獲得されるであろう将来の付加価値を加えた、『活動ベースの付加価値』を考える必要があります。